明けましておめでとうございます。
気まぐれにしか更新しないブログですが、
訪問してくださってくれる方ありがとうございます。
本年度の目標は以下の通りです。
1.ダイエット継続。目標体重60㎏
2.毎日英語の勉強を続ける
3.MOS試験の勉強と合格
投資について
投資については目標を定めません。
銘柄の目標設定をしても価格形成に外部環境が大きく作用するため。
ただし、毎年書いておりますが
「本年度こそキャッシュポジションの増加」を図りたい。
具体的には利益確定によるキャッシュ増加を図りたい。
もう既に景気後退局面と認識しており、逃げ遅れ感すらありますが、
もしかすると「5G」により景気が維持されるかもしれないという甘い期待。
甘い期待はせずにキャッシュポジションを増やせばいいんでしょうが、
残念ながら利益がでていないんですよね。
ダイエットと勉強は自力なのでなんとか継続したい。
投資旅行日記
株式投資をして、旅行に行って、また株式投資に繋げる好循環を生み出し、人生を謳歌すべく日記をつけるもの。またそれに付随すること書き綴るもの。 HAPPYを実現しよう!!!
2020年1月5日日曜日
2020年1月3日金曜日
黄金の相場予測 ヘリコプターマネー 若林栄四
若林栄四さんの新刊です。
発売されていると分かった瞬間、即買いです。
さてその内容は以下の通り。
・ハイパーインフレは戦争等特殊要因がない限りありえない。
日本には対外資産もあるから、インフレは5倍程度と予想
・ドル円は2022年に65円
2022年にデフレの2番底を見に行く
ドルを買うのには絶好のチャンス
・2022年より2029年まで株式は黄金期
2022年ヘリコプターマネー投入で日本だけが好景気、世界はデフレ気味で低金利
・2029年よりインフレが昴進(こうしん:高ぶり進むこと)し金利高騰、162か月後の2042~2043年にインフレピーク
・直近では黄金分割に従い、2017年4-6月に1ドル92円50銭~95円まで円高となる
・米国は2017年後半リセッション入りし、長期金利は急低下し、米ドル上昇は考えにくい。
・2022年に向けてユーロ崩壊のリスク高まる(筆者はいずれ解体する運命と位置づけ)
・2017年7月に1ユーロ100円割れ
ユーロ円は8年ごとに高値となり、その後暴落、直近3回の下げ率は40%
2014年12月149円78銭の40%下落は1ユーロ89円前後
・2017年8月に1豪ドル68円~69円
豪ドルは資源国通貨なので2008年7月につけたWTI147ドルからの大きなレジスタンスを越えられず、WTIがあがならなければ、豪ドルも上昇しない
・前著「覚醒する大円高」で2017年第一四半期にむけてNYダウ12,500~13,500ドルに向けて下落すると書いたが、現状予測からはずれているものの、あるゆる日柄をこなし、さらにNYダウが上昇していく可能性は非常に低い
・日経平均株価は2017年第4四半期から2018年第3四半期までに12,500円に下落
・WTIは2017年6月ごろに1バレル34ドル、場合によっては1バレル26ドルにまで下がってもおかしくない
・ゴールドは2022年第1四半期に1トロイオンス2700ドル
発売されていると分かった瞬間、即買いです。
さてその内容は以下の通り。
・ハイパーインフレは戦争等特殊要因がない限りありえない。
日本には対外資産もあるから、インフレは5倍程度と予想
・ドル円は2022年に65円
2022年にデフレの2番底を見に行く
ドルを買うのには絶好のチャンス
・2022年より2029年まで株式は黄金期
2022年ヘリコプターマネー投入で日本だけが好景気、世界はデフレ気味で低金利
・2029年よりインフレが昴進(こうしん:高ぶり進むこと)し金利高騰、162か月後の2042~2043年にインフレピーク
・直近では黄金分割に従い、2017年4-6月に1ドル92円50銭~95円まで円高となる
・米国は2017年後半リセッション入りし、長期金利は急低下し、米ドル上昇は考えにくい。
・2022年に向けてユーロ崩壊のリスク高まる(筆者はいずれ解体する運命と位置づけ)
・2017年7月に1ユーロ100円割れ
ユーロ円は8年ごとに高値となり、その後暴落、直近3回の下げ率は40%
2014年12月149円78銭の40%下落は1ユーロ89円前後
・2017年8月に1豪ドル68円~69円
豪ドルは資源国通貨なので2008年7月につけたWTI147ドルからの大きなレジスタンスを越えられず、WTIがあがならなければ、豪ドルも上昇しない
・前著「覚醒する大円高」で2017年第一四半期にむけてNYダウ12,500~13,500ドルに向けて下落すると書いたが、現状予測からはずれているものの、あるゆる日柄をこなし、さらにNYダウが上昇していく可能性は非常に低い
・日経平均株価は2017年第4四半期から2018年第3四半期までに12,500円に下落
・WTIは2017年6月ごろに1バレル34ドル、場合によっては1バレル26ドルにまで下がってもおかしくない
・ゴールドは2022年第1四半期に1トロイオンス2700ドル
2019年1月6日日曜日
岡崎良介の投資戦略~2016年マーケットはどう動く~を読んで(まとめ)
たくさんいるストラテジストの中で最も尊敬している岡崎さんの最新刊です。この本はアマゾンキンドルでしか手に入らないもので、岡崎さんがおもいのまま書いている本であり、無駄なページがありません。したがって内容もとても濃いものになっています。
キンドル買っておいて良かった!と思える内容となっています。
筆者もリスクを負って未来について大胆に語っているところが良い。
あまりにも内容が濃かったので、もう一度通読しました(笑)
持っていなければキンドルを購入するだけですが(笑)
是非、みなさんも読んでおくことをお薦めします。
まとめ
〇エコノミストが予想がことごとハズレた。
-原因を中国のせいにすると本質を見誤る。
〇アベノミクスは色褪せた。
-日銀の2年間で消費者物価上昇を2%にするという約束をまもれなかった。
-多くの企業に期待した賃金上昇や国内設備投資の増強もあまり行われずに、さしたる成果を挙げられなかった。
経営者はもう一からモノを作る気はなどない。あるもので賄い、設備投資を行うよりも企業を買収したり、提携している。つまり、かつての高度経済成長モデルを考えている人はいない。M&AはGDPにカウントされず、所有権だけが移転する。むしろリストラのリスクが生まれる。
〇原油価格下落が語るもの
-原油需要が減少しているからではない。いままでは例え半値になっても、1年を経過すれば
大体が大底をつけていたが、今回は違う。
-原油が大暴落した一年半後に今度は株式市場で株の大暴落が起こる。
これが有名なブラックマンデーである。
・WTIが50%以上暴落した3つのケース
1.1986年プラザ合意の後。
2.2008年リーマンショックの直後。
3.2014年6月からの暴落(今回)
a,ケース1と2はドル安に長期金利も大幅下落だが今回は違う。
b,量的緩和QE3の終了時期とタイミングが合っている。そのメカニズムまでは語っていない。
〇みんな量的緩和のおかげだった。すべては米国を救うための政策であった。
-原油のボトム、MSCI エマージングのボトム、DAX指数のボトム、SP500のボトムも一緒。
ここでは、分散投資が意味をなさないことも言っている
原油市場も新興国市場も、中国経済も何もかもリーマンショックで崩壊しかかった資本主義社会の米国を救うために、相場で動いてきたに過ぎない。そして米国がようやくリーマンショックから立ち直り、正常に戻ろうとするところで、それぞれ道具として使われてきた市場は、また元の位置に戻ろうとしているようにも見える。
〇米国を救う理由
-米国が崩れてしまうと、世界の均衡状態が壊れてしまうから。歴史が教えてくれている。
1929年をピークにしてGDPは4割ほど落ち、4人に1人が失業そ、生産は3割減少し、物価は25%下がり、そして株価は10分の1になった。
〇異質な動きを見せた日本
-日経平均は2012年11月以降は他の市場と同じような動きだが、それ以前は東日本大震災のせいで違う動きとなった
◎世界のリスク資産はすべて同根で動いている。だとすれば、原油市場が大底をつけてから、再スタートが考えられる。
〇原油価格の恩恵
-1リットルのあたりの日本のガソリン価格=WTI×ドル円+53.8円(税金)
-この公式のせいで、税金のせいで秋刀魚、トマトが安くならない。
◎本当の景気は負債の状況に現れる。借金こそが景気のバロメーター。借金は困ったときに増えるものと思われがちだが、間違った解釈。借金、つまり広義の負債は実際には景気がよくなると増えていき、これが不況や恐慌に陥ると、一気に減少する。
〇家計の負債残高は増加
-住宅ローン増加・・・第二次ベビーブームのお陰か(自分の考え)
〇企業は負債残高減少
〇2004年~2007年の米国金利引き上げによる米国長期金利
-短期金利が長期金利を上回るまで同水準で推移したのは、中国が大量の外貨準備で米国債を買いあさったと言われているが、正しくない。正しくは「マンネリ」。市場はFRBを舐めていた。
〇銅、鉄鉱石、アルミニウム、金も下がり続けている。が、原油と金がそろって下落トレンドをひた走るとう展開は実はあまり例がない。
〇原油と金が同時に下がる時代
-金が先にボトムをつけて、次に原油がボトム。逆の展開もある。金と原油がボトムをつけるとすべて好転するのかもしれない(自分の考え)
-ロシア危機のときは、ロシア財政を補填するために、ロシアが原油と金を売っていた。
-商品市場と異なり、株式市場などの金融資産は金融緩和によって修復可能。
-今回の場合、同じことが起こるならば資源国の財政悪化よりもファンドの資金繰り悪化のほうが可能性高い。
-FRB利上げ直前に投信と小さなヘッジファンドが破綻。どちらも原油に絡んだ投資。
〇歪められた長期金利
法則:米国長期金利がボトムアウトしてから、平均して1年4ヵ月後に為替はドル安円高からドル高円安へと転換する
-実際は、米国長期金利が2012年7月にボトムアウトする前の2011年10月にドル円はボトムアウト。日銀の大規模介入。3回のQEで米国債券は1.9兆ドルも買いあげられた。2015年2月にボトムアウトした可能性が高い。量的緩和が終了し、ようやく債券市場に自律的な動きが帰ってきた。
a,相場ローテーションからは米国政策金利引き上げから、平均して7ヵ月後にドル安円高は終わる→2016年6月頃。
b,相場ローテーションからは米国の長期金利は量的緩和が終了し、正常状態にもどった2015年2月にボトムをつけた。通常はそこから平均して1年4ヵ月後にドル円はボトムを打つことになる→2016年8月頃、ドル安円高の転換点になる。
まとめると2016年夏頃に円高ドル安の転換点が訪れる可能性が高い。
過去の平均的なドル高円安は高値から14%~17%の円高と推測。
125.86円が高値であることから、104.46~108.24円と推定。
〇1ドル110円割れの衝撃
-ドル円と日経平均は綺1次関数で右肩上がり
-110円割れ→日経225は16,000円割れ
〇2012年9月QE3開始、2011年10月円高終了
-米国の金利利上げ前から3年以上の長きにわたり50%以上の円安ドル高トレンドが持続することは、これまでのローテーション理論だけでは説明するロジックが欠けている。
-それはアベノミクスの成果、量的緩和がもたらしたポートフォリオリバランス効果ではない
-そうであれば、量的緩和が続く限り、円安ドル高トレンドが続くはず。
◎いくら強制してもお金は簡単には動かない。お金は常に損得で動く。
-ECBがマイナス金利導入しても動かない。
-QEをやるたびに信用乗数は減少した。
→ドル総供給量は減少し、引き締め効果が生まれていた可能性がある。
→円高ドル安からドル高円安へ
→大きな底流にあるのはやはりドルそのものの需給である。
〇QEの効果
QE1:米国債、不動産証券、その他に1.7兆ドル
QE2:米国債に6,000億ドル
QE3:毎月、国債450億ドル・不動産証券400億ドル
QE2がQE1より効果なかったのは、不動産が鍵であるとFRBが考えた。
-QE1で米国不動産債務残高は1.25兆ドル減少。2014年10月までに8,200億ドル減少。合計2.1兆ドル減少。
→リーマンショックが始まる頃までに米国不動産債務残高は14.8兆ドルから13.2兆ドル
と1.6兆ドル減少。
→不動産業界とそれを支援する金融業界は瀕死の重傷だった。
→FRBが肩代わりしたことで金融機関が新規に貸し出しできるようになった。
→2013年第一四半期に不動産債務残高はボトムをうち、景気回復へ。
(注)これは米国の中で資金が回った。そのときの米国不動産は安かった。
〇ドル高円安トレンド
-最長で3年4ヶ月、最短で10ヶ月、平均で2年の長さ
-昔から円は欧州通貨に遅れて循環する。
→2012年9月のQE3スタートであるなら、すでに2年9ヶ月経過。
法則:円はユーロに遅れて循環し、対ドルで見て、円の安値はユーロが安値をつけてから1年11ヶ月以内に、円の高値はユーロ高値をつけてから1年2ヶ月以内に訪れる。
→今のところユーロに遅れること3ヶ月で円は安値を記録した形となっている。
〇ドル安で米国経済は加速する。
-ドルインデックスが上昇するとISM製造業景気指数が減少し、下落していくと上昇していく。
→ドル安が進めば、米国の製造業が息を吹き返し、景気回復のスピードが堅調になる。
〇ユーロが高くなれば中国経済が成長する
-岡崎はひそかに人民元の対ユーロレートこそが、実は中国経済の生命線であったのではないかと思っている。
→ユーロ/人民元レートと中国実質GDPの推移に強い相関関係が見られる
→ユーロ高人民元安が続くと、中国の成長は加速している。逆にここ数年のように
ユーロ安人民元高が進むと、中国の成長はどんどん鈍化している。
→欧州量的緩和
→ユーロ安人民元高
→中国の成長鈍化
→原油安
→資源開発投資急減
→世界の景気鈍化
→世界の株式市場下落
つまり量的緩和とは通貨安政策であり、近隣窮乏化政策のニューバージョンである。
※2015年12月のECB理事会で消極的とも取られる第2次量的緩和決定
→ユーロ安から反転した可能性
→ドル安
→人民元安
→米国景気、中国景気加速
→原油安反転
→金利上昇
→世界の株式市場は恐怖のるつぼに陥れるかもしれないが実体経済はそれを望んでいる。
なぜなら、日欧の量的緩和は、株式市場と為替市場に変化を生み出すことは出来たが、実体経済にとっては思ったほどの効果は得られなかった。むしろ中国経済の悪化をもたらし、実体経済の一部には手痛い打撃を与える羽目になった。2016年はこのしっぺ返しが待っている。
〇日銀とECBは何を間違えたのか
-米国のQE3の本当の仕組みを見抜いていない。米国の景気回復した結果のみをみている。
→QE3は不動産ファイナンスを引き出す金融政策
→中央銀行自らが民衆の立場までへりくだり、資金需要の増加を鼓舞
-日銀は銀行にお金を配り、株FTFとリートを買い漁るだけ
-ECBにいたってはマイナス金利を導入し、金融機関を威嚇する。
〇ドル/円相場のローテーション
-米国が利上げを開始してから、平均7ヵ月後に為替はドル高円安へと方向転換する。
-米国が利上げ期間にあっても、利上げを開始してから平均2年3ヵ月後には、為替は
ドル安円高に方向転換してしまう。
→一言で言えば、ドル円を動かすのは米国の金融政策(今回は歪められている)
a,70年代はきっちりと米国金融政策の後を追っている
b,80年代も同じ
みんながドルは強くなっていくと認識するには時間がかかるのだ。逆に下がっていくぶんには
伝達が早い。基本的に世界中の人々はドルで稼ぎ、それを自国通貨に変えて生活している。
c,90年代は規則正しい循環に綻びが生まれてくる。
・金融政策が実験的に金利を上下させたり
・通貨当局が大規模な介入
d,2000年代は米国金融政策は過去に見ることの無かった不測の事態に見舞われる
・FEBの0.25%利上げマンネリ化により、金融政策を無視するようになった。
〇リーマンショックは再現するのか
-同じことは起こらないが、同じようなことは起こる
-リーマンブラザーズは見せしめのために潰された。資本主義は見せしめを要求する。
→2016年の場合の見せしめは資源エネルギー市場であり、原油市場が一番危ない。
→原油に関わるビジネスは市場を通じて金融商品と多様になっており、連鎖の環は
果てしなく広がる可能性がある。
〇次のカナリアを探せ
-リーマンショックのカナリアはホームデポだった。
→住宅が売れなくなれば直ちにこの企業の業績が悪くなった。
-今回のカナリアはキャタピラーである。
→株価下落の前に資源価格の下落があると考えると、建設機械世界最大手のキャタピラー
は注目に値する。
→SP500とCATのチャートからは形は出来上がっている。
〇2016年相場反転のイメージ
→2016年前半は円高圧力
→日本株苦戦
-反転のきっかけは原油価格
→量的緩和の呪縛から開放
→2016年後半ドル、株価回復
※米国債券市場には注意しておく必要あり
-1984~1989の場合
→米国長期金利急低下
→1984.4米国利上げ
→景気低迷
→(利下げの前から米国長期金利低下始まる)
→1984.11米国利下げ
→1986 サウジアラビア増産による原油急落
→再度長期金利低下
→1985年9月プラザ合意
→ドル安継続
(長期金利が跳ね上がるとき、世界の破滅が待っている)
→金利上昇の連鎖
→通貨安が止まらない(所謂米国売り)このときはFRBの金利引き上げ、ドイツも追随
→最終的に株安、つまりブラックマンデー
今回の図式
→原油価格の暴落
→長期金利の下落
→米国株の上昇
→原油価格の反転
→長期金利の上昇(債券市場の暴落)
→米国株の暴落
〇投資の春夏秋冬
-岡崎さんの相場観
→短い夏もあれば長い冬もある。但し春夏秋冬の順序は変わらない。
-春=金融緩和の時代
-夏=企業業績の向上が株式市場を牽引する時代
-秋=問題が続出する時代
→2015年の後半はもう秋が始まっているとみている。夏をすっ飛ばして秋へ。
-冬=質への逃避が起こる時代
〇本書の基本的な考え方
量的緩和による円安、円安による株高という期待先行型の相場展開は、実のところ蜃気楼に過ぎず、そのまま進むことには限界があり、一旦出直なさなければならない。
-円高局面における株安は、本当は長期にわたり安定保有すべきポートフォリオを構築する
時間帯でもある。
キンドル買っておいて良かった!と思える内容となっています。
筆者もリスクを負って未来について大胆に語っているところが良い。
あまりにも内容が濃かったので、もう一度通読しました(笑)
持っていなければキンドルを購入するだけですが(笑)
是非、みなさんも読んでおくことをお薦めします。
まとめ
〇エコノミストが予想がことごとハズレた。
-原因を中国のせいにすると本質を見誤る。
〇アベノミクスは色褪せた。
-日銀の2年間で消費者物価上昇を2%にするという約束をまもれなかった。
-多くの企業に期待した賃金上昇や国内設備投資の増強もあまり行われずに、さしたる成果を挙げられなかった。
経営者はもう一からモノを作る気はなどない。あるもので賄い、設備投資を行うよりも企業を買収したり、提携している。つまり、かつての高度経済成長モデルを考えている人はいない。M&AはGDPにカウントされず、所有権だけが移転する。むしろリストラのリスクが生まれる。
〇原油価格下落が語るもの
-原油需要が減少しているからではない。いままでは例え半値になっても、1年を経過すれば
大体が大底をつけていたが、今回は違う。
-原油が大暴落した一年半後に今度は株式市場で株の大暴落が起こる。
これが有名なブラックマンデーである。
・WTIが50%以上暴落した3つのケース
1.1986年プラザ合意の後。
2.2008年リーマンショックの直後。
3.2014年6月からの暴落(今回)
a,ケース1と2はドル安に長期金利も大幅下落だが今回は違う。
b,量的緩和QE3の終了時期とタイミングが合っている。そのメカニズムまでは語っていない。
〇みんな量的緩和のおかげだった。すべては米国を救うための政策であった。
-原油のボトム、MSCI エマージングのボトム、DAX指数のボトム、SP500のボトムも一緒。
ここでは、分散投資が意味をなさないことも言っている
原油市場も新興国市場も、中国経済も何もかもリーマンショックで崩壊しかかった資本主義社会の米国を救うために、相場で動いてきたに過ぎない。そして米国がようやくリーマンショックから立ち直り、正常に戻ろうとするところで、それぞれ道具として使われてきた市場は、また元の位置に戻ろうとしているようにも見える。
〇米国を救う理由
-米国が崩れてしまうと、世界の均衡状態が壊れてしまうから。歴史が教えてくれている。
1929年をピークにしてGDPは4割ほど落ち、4人に1人が失業そ、生産は3割減少し、物価は25%下がり、そして株価は10分の1になった。
〇異質な動きを見せた日本
-日経平均は2012年11月以降は他の市場と同じような動きだが、それ以前は東日本大震災のせいで違う動きとなった
◎世界のリスク資産はすべて同根で動いている。だとすれば、原油市場が大底をつけてから、再スタートが考えられる。
〇原油価格の恩恵
-1リットルのあたりの日本のガソリン価格=WTI×ドル円+53.8円(税金)
-この公式のせいで、税金のせいで秋刀魚、トマトが安くならない。
◎本当の景気は負債の状況に現れる。借金こそが景気のバロメーター。借金は困ったときに増えるものと思われがちだが、間違った解釈。借金、つまり広義の負債は実際には景気がよくなると増えていき、これが不況や恐慌に陥ると、一気に減少する。
〇家計の負債残高は増加
-住宅ローン増加・・・第二次ベビーブームのお陰か(自分の考え)
〇企業は負債残高減少
〇2004年~2007年の米国金利引き上げによる米国長期金利
-短期金利が長期金利を上回るまで同水準で推移したのは、中国が大量の外貨準備で米国債を買いあさったと言われているが、正しくない。正しくは「マンネリ」。市場はFRBを舐めていた。
〇銅、鉄鉱石、アルミニウム、金も下がり続けている。が、原油と金がそろって下落トレンドをひた走るとう展開は実はあまり例がない。
〇原油と金が同時に下がる時代
-金が先にボトムをつけて、次に原油がボトム。逆の展開もある。金と原油がボトムをつけるとすべて好転するのかもしれない(自分の考え)
-ロシア危機のときは、ロシア財政を補填するために、ロシアが原油と金を売っていた。
-商品市場と異なり、株式市場などの金融資産は金融緩和によって修復可能。
-今回の場合、同じことが起こるならば資源国の財政悪化よりもファンドの資金繰り悪化のほうが可能性高い。
-FRB利上げ直前に投信と小さなヘッジファンドが破綻。どちらも原油に絡んだ投資。
〇歪められた長期金利
法則:米国長期金利がボトムアウトしてから、平均して1年4ヵ月後に為替はドル安円高からドル高円安へと転換する
-実際は、米国長期金利が2012年7月にボトムアウトする前の2011年10月にドル円はボトムアウト。日銀の大規模介入。3回のQEで米国債券は1.9兆ドルも買いあげられた。2015年2月にボトムアウトした可能性が高い。量的緩和が終了し、ようやく債券市場に自律的な動きが帰ってきた。
a,相場ローテーションからは米国政策金利引き上げから、平均して7ヵ月後にドル安円高は終わる→2016年6月頃。
b,相場ローテーションからは米国の長期金利は量的緩和が終了し、正常状態にもどった2015年2月にボトムをつけた。通常はそこから平均して1年4ヵ月後にドル円はボトムを打つことになる→2016年8月頃、ドル安円高の転換点になる。
まとめると2016年夏頃に円高ドル安の転換点が訪れる可能性が高い。
過去の平均的なドル高円安は高値から14%~17%の円高と推測。
125.86円が高値であることから、104.46~108.24円と推定。
〇1ドル110円割れの衝撃
-ドル円と日経平均は綺1次関数で右肩上がり
-110円割れ→日経225は16,000円割れ
〇2012年9月QE3開始、2011年10月円高終了
-米国の金利利上げ前から3年以上の長きにわたり50%以上の円安ドル高トレンドが持続することは、これまでのローテーション理論だけでは説明するロジックが欠けている。
-それはアベノミクスの成果、量的緩和がもたらしたポートフォリオリバランス効果ではない
-そうであれば、量的緩和が続く限り、円安ドル高トレンドが続くはず。
◎いくら強制してもお金は簡単には動かない。お金は常に損得で動く。
-ECBがマイナス金利導入しても動かない。
-QEをやるたびに信用乗数は減少した。
→ドル総供給量は減少し、引き締め効果が生まれていた可能性がある。
→円高ドル安からドル高円安へ
→大きな底流にあるのはやはりドルそのものの需給である。
〇QEの効果
QE1:米国債、不動産証券、その他に1.7兆ドル
QE2:米国債に6,000億ドル
QE3:毎月、国債450億ドル・不動産証券400億ドル
QE2がQE1より効果なかったのは、不動産が鍵であるとFRBが考えた。
-QE1で米国不動産債務残高は1.25兆ドル減少。2014年10月までに8,200億ドル減少。合計2.1兆ドル減少。
→リーマンショックが始まる頃までに米国不動産債務残高は14.8兆ドルから13.2兆ドル
と1.6兆ドル減少。
→不動産業界とそれを支援する金融業界は瀕死の重傷だった。
→FRBが肩代わりしたことで金融機関が新規に貸し出しできるようになった。
→2013年第一四半期に不動産債務残高はボトムをうち、景気回復へ。
(注)これは米国の中で資金が回った。そのときの米国不動産は安かった。
〇ドル高円安トレンド
-最長で3年4ヶ月、最短で10ヶ月、平均で2年の長さ
-昔から円は欧州通貨に遅れて循環する。
→2012年9月のQE3スタートであるなら、すでに2年9ヶ月経過。
法則:円はユーロに遅れて循環し、対ドルで見て、円の安値はユーロが安値をつけてから1年11ヶ月以内に、円の高値はユーロ高値をつけてから1年2ヶ月以内に訪れる。
→今のところユーロに遅れること3ヶ月で円は安値を記録した形となっている。
〇ドル安で米国経済は加速する。
-ドルインデックスが上昇するとISM製造業景気指数が減少し、下落していくと上昇していく。
→ドル安が進めば、米国の製造業が息を吹き返し、景気回復のスピードが堅調になる。
〇ユーロが高くなれば中国経済が成長する
-岡崎はひそかに人民元の対ユーロレートこそが、実は中国経済の生命線であったのではないかと思っている。
→ユーロ/人民元レートと中国実質GDPの推移に強い相関関係が見られる
→ユーロ高人民元安が続くと、中国の成長は加速している。逆にここ数年のように
ユーロ安人民元高が進むと、中国の成長はどんどん鈍化している。
→欧州量的緩和
→ユーロ安人民元高
→中国の成長鈍化
→原油安
→資源開発投資急減
→世界の景気鈍化
→世界の株式市場下落
つまり量的緩和とは通貨安政策であり、近隣窮乏化政策のニューバージョンである。
※2015年12月のECB理事会で消極的とも取られる第2次量的緩和決定
→ユーロ安から反転した可能性
→ドル安
→人民元安
→米国景気、中国景気加速
→原油安反転
→金利上昇
→世界の株式市場は恐怖のるつぼに陥れるかもしれないが実体経済はそれを望んでいる。
なぜなら、日欧の量的緩和は、株式市場と為替市場に変化を生み出すことは出来たが、実体経済にとっては思ったほどの効果は得られなかった。むしろ中国経済の悪化をもたらし、実体経済の一部には手痛い打撃を与える羽目になった。2016年はこのしっぺ返しが待っている。
〇日銀とECBは何を間違えたのか
-米国のQE3の本当の仕組みを見抜いていない。米国の景気回復した結果のみをみている。
→QE3は不動産ファイナンスを引き出す金融政策
→中央銀行自らが民衆の立場までへりくだり、資金需要の増加を鼓舞
-日銀は銀行にお金を配り、株FTFとリートを買い漁るだけ
-ECBにいたってはマイナス金利を導入し、金融機関を威嚇する。
〇ドル/円相場のローテーション
-米国が利上げを開始してから、平均7ヵ月後に為替はドル高円安へと方向転換する。
-米国が利上げ期間にあっても、利上げを開始してから平均2年3ヵ月後には、為替は
ドル安円高に方向転換してしまう。
→一言で言えば、ドル円を動かすのは米国の金融政策(今回は歪められている)
a,70年代はきっちりと米国金融政策の後を追っている
b,80年代も同じ
みんながドルは強くなっていくと認識するには時間がかかるのだ。逆に下がっていくぶんには
伝達が早い。基本的に世界中の人々はドルで稼ぎ、それを自国通貨に変えて生活している。
c,90年代は規則正しい循環に綻びが生まれてくる。
・金融政策が実験的に金利を上下させたり
・通貨当局が大規模な介入
d,2000年代は米国金融政策は過去に見ることの無かった不測の事態に見舞われる
・FEBの0.25%利上げマンネリ化により、金融政策を無視するようになった。
〇リーマンショックは再現するのか
-同じことは起こらないが、同じようなことは起こる
-リーマンブラザーズは見せしめのために潰された。資本主義は見せしめを要求する。
→2016年の場合の見せしめは資源エネルギー市場であり、原油市場が一番危ない。
→原油に関わるビジネスは市場を通じて金融商品と多様になっており、連鎖の環は
果てしなく広がる可能性がある。
〇次のカナリアを探せ
-リーマンショックのカナリアはホームデポだった。
→住宅が売れなくなれば直ちにこの企業の業績が悪くなった。
-今回のカナリアはキャタピラーである。
→株価下落の前に資源価格の下落があると考えると、建設機械世界最大手のキャタピラー
は注目に値する。
→SP500とCATのチャートからは形は出来上がっている。
〇2016年相場反転のイメージ
→2016年前半は円高圧力
→日本株苦戦
-反転のきっかけは原油価格
→量的緩和の呪縛から開放
→2016年後半ドル、株価回復
※米国債券市場には注意しておく必要あり
-1984~1989の場合
→米国長期金利急低下
→1984.4米国利上げ
→景気低迷
→(利下げの前から米国長期金利低下始まる)
→1984.11米国利下げ
→1986 サウジアラビア増産による原油急落
→再度長期金利低下
→1985年9月プラザ合意
→ドル安継続
(長期金利が跳ね上がるとき、世界の破滅が待っている)
→金利上昇の連鎖
→通貨安が止まらない(所謂米国売り)このときはFRBの金利引き上げ、ドイツも追随
→最終的に株安、つまりブラックマンデー
今回の図式
→原油価格の暴落
→長期金利の下落
→米国株の上昇
→原油価格の反転
→長期金利の上昇(債券市場の暴落)
→米国株の暴落
〇投資の春夏秋冬
-岡崎さんの相場観
→短い夏もあれば長い冬もある。但し春夏秋冬の順序は変わらない。
-春=金融緩和の時代
-夏=企業業績の向上が株式市場を牽引する時代
-秋=問題が続出する時代
→2015年の後半はもう秋が始まっているとみている。夏をすっ飛ばして秋へ。
-冬=質への逃避が起こる時代
〇本書の基本的な考え方
量的緩和による円安、円安による株高という期待先行型の相場展開は、実のところ蜃気楼に過ぎず、そのまま進むことには限界があり、一旦出直なさなければならない。
-円高局面における株安は、本当は長期にわたり安定保有すべきポートフォリオを構築する
時間帯でもある。
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